トラブル時でも記録を確保。安心のバックアップシステム搭載
マラソンだけではありません!テクノプランの計測システムは他競技のタイム計測も可能です。
駅伝レース地点が離れるレースから、リレーゾーンを固定にした周回駅伝まで。
周回レース決められた時間内を周回した数を競う周回レースにも対応可能です。
その他競技お気軽にご相談ください。長年培ったノウハウでベストな計測方法をご提案いたします。
レンタル回収式のチップと、回収不要の買取り式チップの2種類のご案内ができます。
いずれのチップも胴体(トルソー)計測で(公財)日本陸上競技連盟認定取得済ですので、安心してご利用いただけます。
採用したタイプによって計測方法が変わりますので、担当までご相談ください。
提 供
レンタル回収式提 供
買取り式コスト
◎コスト
○パフォーマンス
◎パフォーマンス
○回収・返却
必須回収・返却
不要アスリートビブス
事前発送対応
アスリートビブス
事前発送対応
ICチップを読み取る機材の他に、着順判定カメラ、サブマット、サブマット、フィニッシュ監視カメラ、バーコードバックアップを用意してデータの取りこぼしを極力無くす努力をしております。
尚、フィニッシュ監視カメラ、バーコードバックアップは他社では行っていない当社独自のシステムです。
ICタグがこの上を通過すると白線上で記録が取得されます。
第一のバックアップ。受信機の真横に設置され、着順にトラブルが生じた際に確認されます。
第二のバックアップ。フィニッシュラインマットで記録が取得されなかった場合、このマットで読み取ります。
第三のバックアップ。当カメラの記録を元にフィニッシュラインの正確な記録を割り出します。
第四のバックアップ。ICタグの脱落・破損時、当データと組み合わせて記録を補填します。
記録証発行にもバーコードを採用。アスリートビブスを手入力することなく、バーコードリーダーでバーコードを読み取るだけで記録証印刷が可能です。
※記録証発行に関わるコスト削減を希望されるお客様にはWEB記録証発行システムのご提案も可能です。
ICタグがレンタルの場合はここで回収します。 (ICタグの付いたアスリートビブスは胸に装着されているため、回収係には女性の方を付けて頂くことを推奨します。)
※ICタグ回収に関わるコスト削減を希望されるお客様には使い捨てICチップによる計測システムのご提案も可能です。
正確で確実な記録をお届けするため、できる限り対面でのお打合せをお願いしております。 既に開催されているマラソン、駅伝大会の場合は事前に大会資料等を頂けると、よりスムーズなお打合せが可能です。
お打合せの際は計測関連以外にも、大会に関するお悩みや検討事項、ご要望などあればぜひお聞かせください。お力になります。 ここでのお話を元にレイアウトを設計。大会準備を進めていきます。
失敗の許されない記録計測。準備も入念に行います。 大会前日に会場入りした後に全機材を車両から降ろして組み立て。 移動中に機械類が故障していないかを確実にチェックするためです。
TECRUNでは集計システムを車両内に構築し、計測車として運用。 自動計測機材も載せて、日本全国どこへでも駆けつけます。
待ちに待った大会当日。TECRUNでは余裕をもったスケジュールで設営するため、最初のスタートから3時間前には会場入りします。
複合バックアップによる記録取りこぼし防止、バーコードシステムによるスムーズな記録証発行、上位者確定後の速やかな表彰状印刷がスムーズな運営をサポート。 大会の信頼をしっかりとお守りします。 競技終了後は全記録を印刷物・データの両形式で納品いたします。
グロスタイム計測
(各種目の号砲からの計測)
複合バックアップシステム
上位入賞者リスト印刷
ネットタイム計測
(スタート地点からの計測)
計測点の追加
計測点通過ランナーの
インターネット確認
表彰状即時発行
特別賞用賞状即時発行
記録証即時発行
速報記録印刷
種目別人数集計・印刷
TECRUNウェブサイトへの
大会結果掲載
お電話からのお問い合わせ
048-778-5888
受付時間:平日9時30分〜17時
2010年7月1日制定
テクノプラン株式会社
代表取締役社長 小薗江 文雄
テクノプラン株式会社は自動認識技術を核として、安心、安全、環境、健康をテーマとしたシステムの開発をとおし、 住みよい社会環境の維持、実現に貢献することを企業理念としております。この理念を基にマラソン大会の記録集計システム や子供の登下校管理システムの販売や運用のサービスを行っております。こうしたビジネスを通じてお客様や参加者等からお 預した個人情報の重要性を良く認識し当社での個人情報保護マネジメントシステム(PMS)定着への活動を日々推進しています。 当社は個人情報の保護に関する法律を遵守し個人情報を取扱う事業者としてなすべきことについて次の方針を掲げます。
個人情報保護苦情・相談受付窓口 テクノプラン株式会社
住所 〒362-0073 埼玉県上尾市浅間台1-16-3 友光第7ビル
電話 048-778-5888 (平日10:00~17:00) FAX 048-778-5889
事業者名 :テクノプラン株式会社
代表取締役:小薗江 文雄
住所 :〒362-0073 埼玉県上尾市浅間台1-16-3 友光第7ビル
管理者名:個人情報保護管理責任者 システム開発部次長 石田祐司
連絡先 :TEL 048-778-5888 電子メール toiawase@tecnoplan.co.jp
当社は、法令により認められる場合を除き、次の各号の利用目的の範囲内で個人情報を取り扱います。
※なお、上記の項番1と2を除く個人情報は原則として開示対象ですが、開示することにより当社の業務の適正な実施に 著しい支障を及ぼすおそれがある場合は、開示対象としません。
当社は、法令等による場合を除き、本人の同意を得ずに個人情報を第三者に提供することはありません。
当社は、業務運営上、お客様により良いサービスを提供するために、業務の一部を外部に委託する(入力業務、プログラム印刷、ナンバーカード印刷など印刷業務)ことがあります。その際に業務委託先に個人情報を預けることがあります。この場合、十分な個人情報の保護の水準を満たしている委託先を選定し、個人情報の保護に関する委託契約を締結すると共に、委託先に対する管理・監督を徹底します。
当社へ個人情報を提供されるかどうかは、ご本人の任意によるものです。ただし、必要な項目を提供いただけない場合、サービスのお申込等が行えない場合がございます。
当社は、「個人情報の保護に関する法律」に基づき、ご本人様からご自身の個人情報に関する開示、利用目的の通知、訂正、追加又は削除、利用停止、第三者への提供記録の開示(以下、「開示等」といいます。)のご請求があった場合、ご本人もしくは正当な代理人からの請求であることを確認させていただいた上で、速やかに対応いたします。
開示等のご請求にあたりましては、当社所定の「保有個人データ開示等請求書」にご記入いただき、必要書類(本人(又は代理人)の確認書類)を添付の上、下記「苦情相談窓口責任者」までご郵送またはメール等にてお申込みください。
この様式の送付に関し、まず下記「苦情相談窓口責任者」までご連絡ください。
なお、直接来社なさった場合も、承ります。
<郵送の場合>免許証の写し、パスポートの写しなど
但し、要配慮個人情報(例えば、本籍等)は、スミ塗り等してください。
<来社の場合>免許証、パスポートなど公的機関が発行した顔写真付きのもの
※代理人の場合で、重要な個人情報(機微な個人情報など)の場合は、委任状が必要となることもあります。なお、委任状のない場合は、戸籍謄本のご提出をしていただく場合があります。
回答書はご希望の方法で回答いたします。宛先は、本人とします。
開示及び利用目的の通知の回答書1枚当たり手数料が必要となります。「保有個人データ開示等請求書」をご郵送いただく際に800円分の切手を同封してください。
開示等の請求に対応するために必要な範囲でのみ取扱うものとします。提出書類は、開示等の求めに対する回答が終了した後、2年間保存し、その後破棄させていただきます。
ただし、次の場合には、当社が保有する個人情報の全部または一部を開示できないことがあります。
個人情報の開示等のご請求、個人情報の取扱いに関してのご要望、ご質問や苦情につきましては、下記までご連絡ください。
〒362-0073 埼玉県上尾市浅間台1-16-3 友光第7ビル
連絡先 TEL 048-778-5888 FAX 048-778-5889
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受付時間:月曜日~金曜日(祝祭日、年末年始を除く)10:00~17:00
認定個人情報保護団体の名称:一般財団法人日本情報経済社会推進協会
苦情解決の連絡先:個人情報保護苦情相談室
住所:〒106-0032 東京都港区六本木一丁目9番9号 六本木ファーストビル 内
電話番号:03-5776-1379 0120-700-779
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当社では、個人情報を厳正に取り扱うため、JIS Q 15001に準拠した個人情報保護方針を基に、個人情報に関する規程等を策定し、個人情報保護マネジメントシステムを運用しております。
個人情報の適正な取扱いの確保のため、組織的・人的・物理的・技術的の4つの観点より安全管理措置を講じております。
組織体制の整備、個人データの取扱いに係る規律に従った運用、個人データの取扱い状況を確認する手段の整備、漏えい等事案に対応する体制の整備、取扱い状況の把握及び安全管理措置の見直し等に関して、必要な措置を講じています。
個人データの取扱いに関する留意事項について、従業者に定期的な研修等を行なっております。また、個人データについての秘密保持に関する事項を含む誓約書を取得しております。
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